プロジェクトマネジメントの専門会社である日本プロジェクトソリューションズ株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：伊藤 大輔、以下：当社）は、2020年7月1 日（水）より 「オンライン研修/アフターコロナの人財育成計画」 無料相談窓口を開設いたしました。
新型コロナウイルス（COVID-19）感染防止対策として、「今年度実施予定であった集合研修をオンライン研修に切り替えたい」「リモートワークを前提とした勤務体制における人財育成について相談したい」など、企業や団体の皆さまのアフターコロナにおける研修の企画や課題解決の手段としてぜひ、ご活用ください。
■「オンライン研修/アフターコロナの人財育成計画等」 無料相談窓口 詳細
〔受付時間〕月曜〜金曜（祝日を除く） 9:00〜18:00
〔開設期間〕2020年7月1日（水）9時〜 期限未定
〔利用方法〕予約URLからご予約ください。ご予約は24時間可能です。
〔予約URL〕https:// www.japan-project-solutions.com/online-training-consultation
〔実施方法〕オンライン会議ツール（Google Meet）もしくは電話による相談実施。
１回1時間以内。
お時間になりましたら、弊社担当者よりご連絡いたします。
※事前にご相談内容を確認いたします。また、その相談をお受けするのが
当社では難しいと判断した場合、お断りすることがございます。
予めご了承ください。
〔料 金〕 無料
〔相談窓口〕 日本プロジェクトソリューションズ株式会社 教育研修事業部
「オンライン研修 / アフターコロナの人財育成計画」 無料相談窓口
tdl@japan-project-solutions.com
【ご相談例】
〔オンライン研修の運用に関すること〕
■社内講師でオンライン研修にチャレンジしたが、うまくいかなかった。グループディスカッションを活発化させる方法などについて相談したい。
■これを機に、収録済み動画によるオンライン研修も検討したいが、学習効果を引き出すためにできることは何か聞いてみたい。
■オンラインでライブ配信した研修を録画してeラーニング化する方法について相談したい。
〔今後の研修実施計画に関すること〕
■今年度の研修実施計画を修正したが、年度内に完結するか不安である。
■現在の集合研修をベースとした研修体系は毎回旅費出張費がかさんでいるため、これを機に見直したい。
■新規事業開発も視野に入れなくてはならないが、どのような教育を行えばよいか相談したい。
■自粛期間中に非対面コミュニケーションが増え、社員同士の意思の疎通が難しかったというが多い。第二波を視野に入れ、オンラインコミュニケーションのスキルアップ研修などについて相談したい。
など
■相談窓口開設の背景
当社は、『資源有限、知恵無限』の企業理念のもと、「自由な発想」を恐れずに追求し、有限である資源と無限の知恵を有機的に結合させることにより、新しい価値を創造し社会に提供しています。
新型コロナウイルス（COVID-19）感染防止対策の一環として、今年度実施予定であった集合研修を中止・延期された企業様も多いのではないでしょうか。一方で、組織の持続的成長を支える人財の育成の手を緩めることは、事業活動の停滞を引き起こすことにもつながりかねません。
そこで当社では、長年の事業活動で培ってきた知恵を皆さまの事業活動へ反映させるべく、「オンライン研修で代替できないか」「アフターコロナの研修実施計画について、練り直したい」などといった様々なお悩みにお応えするため、無料相談窓口を開設することといたしました。
■当社が推進していくこと
当社は、新型コロナウイルス（COVID-19）感染防止対策において、今年度実施予定であった集合研修を中止・延期にされた企業や団体の皆さまのアフターコロナにおける研修企画や人財育成に関する課題解決の一助になりたいと考えています。
その過程では、単に中止・延期にした集合研修をオンライン化するといったことに留まらず、これまで実施してきた研修をこの機会に「集合研修でなくてはならないもの」「オンライン研修で代替できるもの」「集合研修 × オンライン研修で実施するとさらに効果があがるもの」 などの仕分けを行い、皆さまの組織の人財育成体系をより持続的成長が可能な体系へと昇華させていきたいと考えております。
また、人財育成体系のリニューアルにあたり、プロジェクトマネジメントの専門会社ならではのノウハウで、目標設定・計画・実行までをより正確に、よりスピーディーに提供して参ります。
■日本プロジェクトソリューションズ株式会社について
グローバルプロジェクトで日本がさらにプレゼンスを高め、日本におけるプロジェクトの課題を解決するソリューションを提供するために、当社は立ち上がり、その想いが「日本プロジェクトソリューションズ」の社名の由来となる。
「教育研修事業」「資格取得支援事業」「実行支援事業」で成り立っており、教育研修事業では、プロジェクトマネジメントを成功に導くために必要な知識・スキルに関する研修コンテンツの提供を起点に、数多くの専門家とともに構築したビジネス全般に関わる研修プログラムともども様々なコンテンツを提供している。また、プロジェクトマネジメントの国際資格であるProject Management Professional（PMP）®の資格取得支援にも力を入れている。
実行支援事業では、お客様からのご要望から、プロジェクトマネジメントはもとより、その前工程である事業計画策定、ビジネスプラン策定、後工程である運用管理までを担うサービスを各種専門家と提供している。ビジネス領域としては、ITソリューション、BPOソリューション、CRMソリューションなど領域に特化したサービスを提供している。
●組織概要
会社名：日本プロジェクトソリューションズ株式会社
設 立：2013年2月
資本金：2,610万円（資本準備金含む）
代表取締役社長：伊藤 大輔
本 社：〒150-0002 東京都渋谷区渋谷3-5-16 渋谷三丁目スクエアビル2F
連絡先：03-6869-7573（カスタマーセンター／平日9:00～17:00）
事業内容：
・プロジェクトマネジメントに特化した教育研修事業
・プロジェクトマネジメント資格取得支援
・事業実行支援事業
・プロジェクト管理ツール・教材開発事業
・プロジェクトマネジャー プロデュース／プロダクション
・労働者派遣事業 派13-311124
URL：
コーポレートサイト
https://www.japan-project-solutions.com/
教育研修事業サイト
https://www.jpsol.co.jp/
■本プレスリリースに関するお問い合わせ先
日本プロジェクトソリューションズ株式会社 教育研修事業部
「オンライン研修/アフターコロナの人財育成計画」無料相談窓口 担当 伊達（だて）
代表電話：03-6869-7573（平日9時～17時）
E-mail：tdl@japan-project-solutions.com
提供元：
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